5年以上使用していたボロボロになった自転車を新しく買い替えましたが、その際に古い自転車が不要になり近くのダイワサイクルに引き取り処分をお願いしました。
非常にありがたいサービスではありますが、いくつか気をつけるべきポイントもありますので、ここではその辺りの情報を実体験を交えてご紹介します。
ダイワサイクルの自転車引き取り処分サービスについて
ダイワサイクルでは自転車や自転車用品の販売や整備・修理がメインのサービスとなっています。
しかし、大々的に案内はされていませんが、その他のサービスとして不要となった自転車の引き取り処分のサービスも行っています。
もちろん一切公表していない情報ではなく、ダイワサイクルの公式サイトにはしっかりとサービス内容について記載されていますので、その点はご安心ください^^
ポイント
ちなみに、ダイワサイクルの「引き取り処分」と紹介していますが、このサービスは不要になった自転車を店舗に持ち込みする必要があります。
自宅や自転車の保管場所まで引き上げに来てくれる訳ではありませんので、そこは勘違いしないように注意しましょう。
なお、ダイワサイクルでの引き取り処分は、受け取った自転車はそのままスクラップにされます。
ダイワサイクルの処分費用
それでは肝心のダイワサイクルで自転車の引き取り処分にかかる費用についてご紹介いたします。
状況により金額は異なる
ダイワサイクルでの不要な自転車の引き取り処分は、無料ではなく有料です。
加えて状況によっても、処分費用の金額も変動します。
自転車の買い替え時に依頼 | 処分だけを単体で依頼 |
500円(税込550円) | 1,000円(税込1,100円) |
ちなみに、私の場合は新しい自転車自体はcymaで購入したので、ダイワサイクルへの処分費用は「処分だけを単体で依頼」した時の費用となりますので、税込1,100円で依頼することになりました。
パーツの取り外しは無料でOK
ダイワサイクルに不要な自転車を持ち込んで処分を依頼する際、その自転車に取り付けているパーツ等の中で処分したくないパーツがある場合は、その場で取り外しを依頼することも可能です。
もちろん、その際に別途費用がかかることはありませんでしたので、パーツのみ新品をつけていたりする場合はその部分だけ取り外してもらって持ち帰ることも可能です。
ただし、あくまでも容易に取り外しが可能なパーツに限定されている可能性もありますので、本格的に自転車の分解が必要なパーツなどは別途費用がかかる可能性も考えられます。
そういったパーツの取り外しも希望される場合は、念の為事前に店舗に電話で確認しておいた方が安全でしょう。
自転車引き取り処分の注意点
そんなダイワサイクルでの自転車の引き取り処分についてですが、いくつか注意点が必要です。
店舗によっては非対応
ダイワサイクルの公式サイトにも記載がありますが、この不要になった自転車の引き取り処分サービスは全ての店舗で対応できるという訳ではありません。
店舗によっては自転車を持ち込んでも対応できず、そのままトンボ帰りをしてしまう可能性もあるのです。
なので、実際に不要な自転車を店舗に持ち込む前に、持ち込み予定の店舗に電話をかけて引き取り処分が可能かどうか確認してから持ち込みを行うようにしましょう。
防犯登録はノータッチ
ほとんどの方は自転車の購入時に一緒に防犯登録を行っているかと思います。
この防犯登録は、ダイワサイクルに処分を依頼する際には店舗側ではノータッチ、対応は一切行われません。
が、念の為スタッフさんに聞いてみたのですが、防犯登録に関しては特に手続きをする必要がないそうです。
というのも、前述でもご紹介の通りダイワサイクルで処分される自転車はそのままスクラップ行きになり、中古自転車として市場に出回ることもないため、特に登録の変更や削除の手続きも不要だそうです。
パーツが揃ってなくても処分可能
今回の私の自転車処分依頼がそうですが、ダイワサイクルの引き取り処分サービスには、自転車自体にパーツが揃っていない状態でも依頼は可能です。
もちろん、そもそもサービス自体の対応が可能な店舗であることは前提条件となりますが、今回のケースのようにサドルだけ欠損している状態の自転車のように、自転車としての機能を果たせない状態の自転車でも処分はOKだそうです。
ただし、私が確認したのはあくまでも「自転車」である事が条件となっていましたので、逆に自転車のフレームがなくてタイヤだけといった特殊なケースも対応可能かまでは判断が難しいので、事前に店舗に電話等で確認しましょう。
まとめ
このようにダイワサイクルに不要になった自転車の処分を依頼することは可能です。
その際の費用はダイワサイクルで新車購入に伴う依頼であれば税込550円、処分依頼のみの場合は税込1,100円となります。
他にもいくつか注意点はありますが、基本的に依頼主にデメリットが生じるような内容はありませんので、安心して依頼する事ができるでしょう。